現状打破へ「ワーケーション」誘致へ自治体など動く／日刊スポーツ
＜コロナ社会を生きる＞
アフターコロナの新たな生活様式、「ワーケーション」が注目されている。「ワーク（働く）」と「バケーション（休暇）」を合わせた造語で、働き方改革の一環。地方自治体、観光地やリゾート地を抱える企業、遊園地などでさまざまな試行錯誤が始まっている。JR東日本が「GALA湯沢スキー場」（新潟県湯沢町）で実施したモニターツアーに同行。ワーケーションの実用化に向けた企業側の取り組みを取材した。【赤塚辰浩】
◇ ◇ ◇
最近よく耳にするようになった「ワーケーション」。いったいどんなものなのか？ 「GALA湯沢スキー場」を訪れると、参加者が風速50メートルにも耐えられるテントを張ってのアウトドア体験や、湯沢町とその周辺の景色が眼下に見える部屋でテレワークをしていた。高層ビルに囲まれた都会のコンクリートジャングルとはまったく違う光景だ。仕事の合間にブナ林の中でヨガをして体をほぐしたり、ゲレンデなどをマウンテンバイクで疾走する人も。参加した20代～30代の男女からは「豊かな自然環境の中でディスカッションできるから、クリエーティブ系の仕事に向く」「仕事をしながら、元気を得られる。自宅と会社の往復とは違い、心も体もリフレッシュできる」などの声が聞かれた。ある既婚男性は「金曜日に自分が先乗りして働いて、週末は妻や子供と合流して観光と、効率的に過ごせそう」とも話した。・・・（全文は下記引用元参照）
ワーケーションの起源を調べてみると、「2000年代に米国で発祥」といった記事ぐらいしか出てこず、はっきりとした時期はわからない。ただ、『観光地でオンラインで働く』といったワーケーション的な働き方は2012年頃の「ノマド」ブームの頃から登場していた。決してコロナきっかけで新たに生まれたコンセプトとは言えない。アフターコロナの文脈というよりは、デジタルリモート時代の申し子のようなワークスタイルだろう。
確かにコロナによって社会のオンライン化／デジタル化が加速した。ウィズコロナ、アフターコロナの世界とは「社会のオンライン化・デジタル化」と切り離せない。しかし忘れてはいけないのが、コロナによって否定されたのは「対面コミュニケーション」という人間の営みであり、更には「ひとの活発な移動」であった。事実、鉄道会社や航空会社といった交通関連産業をはじめ、飲食・イベント・観光といった「密」を伴う産業は大打撃を受けている。ワーケーションという大号令のもと、再び動き出した「ひとの活発な移動」。果たして、コロナを乗り越えることはできるのか。そして、私たちは経済を回すため、社会を維持するため、相変わらず活発に動き回らないといけないのか。時代の大きな変革・うねりのなかで、ワーケーションはどのように浸透していくのか、あるいは浸透していかないのか。今後の展開に注目したい。
（文責／夏生 隼成）
この記事へのコメントはありません。